家を買うのにどれくらい必要？不動産購入時の年収について

マイホームの購入にあたり、ほとんどの方が住宅ローンを組みます。
住宅ローンの契約において、年収は借入可能額や返済可能額を決めるための重要な要素です。
今回は、マイホームの購入をご検討中の方に向けて、不動産購入時の年収について解説します。

不動産購入の予算の目安は年収の何倍？

マイホームの予算を決めるために、参考にしたいのが「年収倍率」です。
年収倍率とは、住宅の購入価格（所要資金）が購入者の年収の何倍になっているかを表す数値です。
年収倍率は「住宅の購入価格（所要資金）÷世帯年収」で算出します。
2021年度に調査された年収倍率の全国平均は、新築マンションで7.2倍、中古マンションでは5.8倍でした。
このことから、年収の5～7倍程度の金額がマイホームの予算の目安だといえます。
実際に不動産を購入するときは、購入価格を全額借り入れるのではなく、頭金を用意するのが一般的です。
頭金を多く払えば、借り入れ額は少なくて済みます。
しかし、貯金の大半を頭金に使ってしまうと急な出費に対応できなくなるため、無理のない範囲で用意しましょう。

年収も参考に！不動産購入に必要な予算の計算方法

賃貸物件に住んでいる方は、今の家賃をもとに住宅ローンの借入可能額をチェックしましょう。
たとえば、今の家賃が7万円で、月々の返済額を同額にしたい場合、借入可能額の目安は2,210万円となります。
また、住宅ローンの年間返済額は、年収の25％以内が安全ラインだといわれています。
年収400万円の場合、借入可能額の目安は2,630万円です。
このように、現在の家計や手取り年収を踏まえ、返済のシミュレーションをすることが予算を決める近道です。
住宅ローンの返済は長期にわたるため、今後のライフイベントを考慮した返済シミュレーションをおこないましょう。

住宅ローンの返済比率とは？年収との関係は？

返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合のことを指します。
総返済負担率とも呼ばれ、計算式は「返済比率（％）＝年間の合計返済額÷額面年収×100」です。
年間の合計返済額には、自動車ローンなど住宅ローン以外のローンも合算しなければなりません。
フラット35では、年収400万円未満の場合は30％以下、年収400万円以上の場合は35％以下を借入額の基準としています。
ただし、望ましい返済比率は各家庭によって異なるため、あくまで目安だと考えましょう。

まとめ

マイホームの予算は年収をもとに計算することができ、世帯年収の5～7倍が目安です。
住宅ローンの契約にあたっては、家計の変化や急な出費にも対応できるよう長い目で見た返済シミュレーションをおこない、月々の支払い額を決めましょう。
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